TOP > 転職活動のポイント > 成功に欠かせない求人情報について
就職活動で利用する求人媒体は、数年前まで主流であった紙媒体(B-ing・DODAなど)は廃刊となり、インターネットとハローワークが主流となっています。
再就職成功の決め手となった求人媒体の割合は次の通りです。

上記は年齢を問わないものですが、35歳を超えるとハローワークとインターネットの割合が逆転します。
また、ハローワーク・インターネット・紙媒体など、顕在化した求人情報には応募者が殺到するため、年齢の高い人や、求人企業が求める職務内容の経験が浅い人は、書類選考でほとんど落とされてしまいます。
以前から短期間かつ高確率で就職できる方法としてあるのが、縁故知人などの人脈を活用した方法と、企業の潜在的な求人ニーズを調査・分析して、求人ニーズが顕在化する前に企業へ直接売り込む方法です。
求人情報は刻一刻と生まれています。多くの求人情報からチャンスを掴むために、定期的に情報源をチェックしましょう。
転職活動はいかに漏れなく必要な情報を収集できるかが勝負の分かれ目でもあり、根気と熱意が必要となります。
必ず定期的に求人票に目を通すようにしましょう。
ハローワークには無料で掲載できるので、毎日多数の求人が寄せられます。
また、求人情報はオンライン化されているので、ネットでいつでも見ることができます。
なお、ほかにパート向けのパートバンク、女性向けのマザーズハローワークなども併設されています。
※年齢は5~10歳くらい若く、勤務エリアにこだわらない、希望職種に幅を持つなど、少し視点をずらすことで思いもしない仕事を見つけられることがあります
![]()
・求人対象年齢を上回っていた場合は、年齢相応の経験をアピールする
・正社員の募集でも、あえて「契約社員として一定期間、実力を試させていただければ幸いです」と、求人企業の不安を払拭できる環境をつくる。元々正社員がほしいわけですから、遅刻や大きなミスもなく勤めれば、相手も人間ですので情が湧き、契約更新時には晴れて社員になれるケースが大半です
ハローワークの求人票には左上と右上にバーコードがついており、左は現在の応募状況で、右上は求職者・就労者と求人企業とのトラブル履歴や、応募者からのクレーム履歴が入っています。
不安だと感じた企業は窓口の担当者に調べてもらいましょう。
全国12箇所(年々減少している傾向あり)にある人材銀行。
おおむね40歳以上の管理職、技術職、専門職経験者を対象に職業相談や紹介を行っています。
以前は離職者で、かつ課長職以上の経歴がないと登録できませんでしたが、現在は退職予定者やマネジメントの経験がない人でも登録できるようになりました。
![]()
求人ボード(検索サイト)には載せていない求人案件も多くあります。それらの情報を得るためには、コーディネーター(カウンセラー)と人間関係を良好に保ち、信頼を勝ち取ることが重要です。データ化されていない求人案件を紹介してもらえるようになれば、ライバルと競合することなく企業面接に進めますので、内定率は確実にアップします。
都民の雇用・就業を支援するために東京都が設立した「しごと」に関するサービスセンター。
あらゆる年齢層を対象としており、基本的には都内で仕事を探している方が対象となります(30~54歳までがミドル、55歳以上を対象としたシニアコーナーもあります)。
センターに訪れる55歳以上の方は、2年前と比べると4割以上も増え年間6200人に上ります。
現在、もっとも幅広く求人情報を探すことができる情報源です。活用のコツは、キーワードを上手く組み合わせて検索すること。思わぬ求人情報が見つかることもあります。
![]()
・速効性がある
・期限つきの募集より常時応募受付の形態も多いので、自分のペースで応募準備をしやすい
・時間帯を気にせず、問い合わせや応募できる
・事前にメールのやりとりができるので、じっくり考えたうえで自己アピールができる。また、採用担当者との親密感も高まる
・求人年齢は比較的若く、企業規模も中小零細から大手に至るまで幅広い(サイトによって特徴あり)
・会員登録やキャリア登録をすることによって適職診断や転職アドバイス、スキルアップなどのサポートメニューの利用も可能で、メール配信サービスによって最新の情報を得られるサイトもある
Copyright c.株式会社 転職支援.com All Rights Reserved.