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書類選考の段階で企業からNGが出る原因の一つに、転職回数があります。
以前は大手企業を中心として興信所やクレジット審査機関を利用した在籍確認や信用調査が実施されていましたが、個人情報保護法が制定・施行された2005年以降は、調査員が在籍企業に連絡を入れても、個人情報の漏洩にあたるため、企業の担当者は答えることができなくなりました。

したがって、年金手帳の裏に在籍した企業の書き込み(社判・在籍期間)がない限り、カットした職歴が発覚することはありません。
なお、通常は最初に入社した会社の記載しかありません。
現在でも金融機関や警備会社およびデパートなど、現金を取り扱う業界の採用活動においては、クレジット調査が行われています。
消費者金融に借り入れがある場合は、応募する前に全額返済してください。
もし借り入れがある場合、仮に面接や適性検査の結果が良くても内定は取れません。

人材紹介会社は一部の職種と高所得者を除き、求職者からではなく求人企業から手数料を取る仕組みで事業を行っています。この手数料は、採用決定時の年収の約30%が一般的です。したがって、同じポジションに求職者が直接応募する場合と、人材紹介会社経由で応募する場合とでは、紹介手数料が発生しない前者のほうが、圧倒的に内定は取りやすいのです。
これは採用企業の担当者の立場になって考えると、よく理解できます。
年収400万円の人材を採用するのに100万円以上の手数料がかかるわけです。
あなたが採用担当者なら、手数料がかかる人材とかからない人材がいたら、どちらを選びますか?
大手の人材紹介会社へ登録に行けば、40代のホワイトカラーでマネジメント経験のある人や50代のエンジニアなどは、複数の求人案件を紹介してもらえる可能性がありますので、自分の行きたい会社があればあえて断り、直接応募してください。
求人企業の社名だけ覚えておき、自宅のホームページで検索すれば、ほとんどの企業で募集が出ています。
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